ブラックバイトの定義と15の特徴:具体的な対策と相談先

学生やフリーターの弱い立場につけこみ社員並みの責任を押し付けノルマまで課すブラックバイトの問題が急増しています。ブラックバイトのよくある15の特徴とその対策・相談先を紹介します。


ブラック企業と並んで一躍有名になった言葉に「ブラックバイト」があります。

社員を使い捨てにするのがブラック企業、アルバイトを使い捨てにするのがブラックバイトです。

一昔前のアルバイトといえば、生活費の足し・遊ぶための一稼ぎというイメージでした。

しかし、最近は親世代の所得が減り仕送りができない、バイトをしないと学校に通えない・生活できないといった社会環境があります。これに目をつけて、知識の乏しい学生を酷使する企業が増えてきました。

この記事では以下のような状況の人に役立つ情報を解説します。

  • 今のバイトはもしかしたらブラックバイトじゃないの?
  • ブラックバイトってどうやったら見分けたらいいの? 特徴は?
  • 今のバイトがブラックバイトだった場合、どう対処したらいいの?

ブラックバイトの定義

まず、ブラックバイトの法的な定義というのはありませんが、一般的には、ブラックバイトとは、使い捨て・搾取されているアルバイトのことです。

この問題を大きく取り上げた中京大学の大内裕和教授は以下のように定義しています。

学生であることを尊重しないアルバイトのこと。フリーターの増加や非正規雇用労働の基幹化が進む中で登場した。低賃金であるにもかかわらず、正規雇用労働者並みの義務やノルマを課されたり、学生生活に支障をきたすほどの重労働を強いられることが多い。

また、ブラックバイト問題を取り扱っているブラックバイトユニオンでは、より広い意味で定義をしています。

学生の無知や立場の弱さにつけ込むような形での違法行為が当たり前となっているアルバイトのこと。違法行為として、例えば、残業代不払い、休憩時間の不付与、不合理な罰金の請求、パワハラ・セクハラの放置などがあげられる。

ブラックバイトは社会に出る前の知識の乏しい学生を相手に使い捨てにします。より弱者から搾取するという意味で悪質とさえ言えます。

ブラックバイトの特徴:15の問題・対策・相談先

ブラックバイトの社会的な問題を受け、国はブラックバイトを見分けるチェックリストを公表し、業界団体への周知や相談窓口の設置など対策に乗り出しています。

国のチェックリストを踏まえると、ブラックバイトの特徴は以下の15個に集約することができます。

  1. 約束以上のシフトを強制する
  2. 急なシフト変更をする
  3. 給料が最低賃金より安い
  4. 給与明細をもらえない
  5. 研修期間・試用期間が続く
  6. 残業代がない(サービス残業)
  7. 休憩時間がない
  8. 休暇がない
  9. 休日がない
  10. 社員と同等の義務やノルマを課される
  11. 罰金制度がある
  12. 買取・弁償させられる
  13. 怪我をしても労災にならない
  14. パワハラ・セクハラなどのハラスメントがある
  15. 辞めさせてくれない・損害賠償請求と脅される

こうして並べてみるとブラック企業の特徴の共通点は多いのですが、それ以上にアルバイトは正社員以上にひどい目に遭っていることがよくわかります。

参考:https://black-company.me/black-company-definition/

1. 約束以上のシフトを強制する

ブラックバイトでは学生生活に支障をきたすようなシフトを強制します。

テスト期間であっても「社会人の責任、遊びじゃないんだ」といった脅し文句を使って働かせようとしてきます。

働くということは、法的には労働契約というれっきとした契約です。契約なので双方の合意が必要ですし、会社が一方的に働く条件を決めることはできません。

そして労働基準法では、週の勤務日数や勤務時間などを示した「労働条件通知書」を書面で示すことを会社に義務付けています。

この書面による契約以上の勤務シフトを会社が求めるなら、会社はお願いするしかなく強制はできません。

実際、国もブラックバイト問題のよくある問題として以下の事例を挙げています。

  • 採用時に合意した以上のシフトを入れる
  • 試験の準備期間や試験期間にシフトを入れる
  • 「人手が足りない」といった理由で学生を休ませない

もしかしたら「労働条件通知書をもらっていないので契約内容がわからない」というケースもあるかもしれません。

ただ、労働条件通知書をもらっていないだけで、すでに明確に違法であり、企業には罰則がかかります。

以上のような問題があれば、無料で相談できますし、電話でもメールでも受け付けているので行政機関に相談しましょう。

相談先:労働条件相談機関のご紹介(厚生労働省)

参考:https://black-company.me/work-hours/

2. 急なシフト変更をする

1か月の勤務シフトを作るバイト先がありますが、これは法的には「1か月単位の変形労働時間制」という制度です。

1か月単位の変形労働時間制では、急なシフト変更は認められていません。

その場合、会社はバイトに「お願い」して同意を得る必要があります。

バイトの同意を得ずに勝手にシフト変更をする、シフト変更を強要するのは違法です。

もちろんシフト変更に応じないからといって、罰金の対象にするなど言語道断です。

「1か月単位の変形労働時間制」という法律の悪用なので、行政機関に相談しましょう。

相談先:労働条件相談機関のご紹介(厚生労働省)

3. 給料が最低賃金より安い

時給はよく確認してください。バイト先とあなたがどんな条件で契約しても、最低賃金より安い時給は違法です。

そして最低賃金は毎年上昇しています。バイトを始めたときは最低賃金より上だったとしても、もし時給が上がっていなければ最低賃金を下回っている可能性があります。

平成30年10月1日以降の東京都の最低賃金は985円です。1円でも下回っていたら違法なので、すぐに労働基準監督署に相談しましょう。

なお、平成30年の都道府県別の最低賃金の一覧はこちら

相談先:労働条件相談機関のご紹介(厚生労働省)

参考:https://black-company.me/black-company-holiday-work/

4. 給与明細をもらえない

給与明細を渡してしまうと、証拠を残してしまうため、あえて給与明細を渡さないバイト先もあります。

ただ、給与明細を渡すことは所得税法の義務であり、渡さなければ違法になります。

最低賃金より少ない時給、サービス残業などの証拠になるため、確実に受け取り保管しておくことが大事です。

この場合の相談先は税務署になりますが、バイト先が最も怖いのは税務署なので「給与明細がもらえないなら税務署に相談します」といえば効果抜群です。

相談先:税務署の所在地

5. 研修期間・試用期間が続く

働き始めに研修期間・試用期間があるというのはおかしなことではありません。

求人は時給1000円と書いていたのに、実際は研修期間・試用期間があり、その期間は時給900円といったことはよくあります。

ただ、研修期間・試用期間が続くのはダメです。

正社員の場合、試用期間は3か月というのが多いのですが、バイトの場合は1週間程度です。それ以上、研修期間・試用期間が続いているのであれば、悪質なバイト先の可能性があります。

ちなみに、研修期間・試用期間であっても最低賃金より安い時給は違法です。

相談先:労働条件相談機関のご紹介(厚生労働省)

6. 残業代がない(サービス残業)

バイトには残業代がないなどと未だに平気で嘘をつく会社が多いです。 社員でもバイトでも残業があれば残業代を払う、これは法律による義務です。しかも割増になり、通常の時給より会社は多く支払わなければなりません。

  • 時間外労働は25%以上の割増
  • 法定休日労働は35%以上の割増
  • 深夜労働は25%以上の割増

つまり、例えば時給1,000円であれば以下の金額になります。

  • 時間外労働:1時間の残業で1,250円
  • 法定休日労働:1時間の休日出勤で1,350円
  • 深夜労働:1時間の深夜労働で1,250円、深夜で残業の場合は25+25=50%の割増になるので1,500円

残業代の未払いは悪質な法違反となるため、すぐに近くの労働基準監督署に相談しましょう。会社は厳しい指導を受けることになります。

相談先:労働条件相談機関のご紹介(厚生労働省)

参考:https://black-company.me/black-company-holiday-work/

7. 休憩時間がない

社員・バイトに関係なく、以下の条件を満たせば、会社は休憩時間を与えなければなりません。

労働時間休憩時間
6時間以内なし
6時間を超えて8時間以内最低45分
8時間を超えるとき最低60分

以前は、バイトの労働時間は社員よりも短く、社会保険の問題もあって6時間以内にすることが多かったため、休憩時間の問題がありませんでした。

しかしブラックバイトの場合、社員と同じように酷使し、長時間労働を課すという特徴があります。

法律上、6時間を超えれば最低45分、8時間を超えれば最低60分の休憩時間が必要です。法律なので会社のルールは関係ありません。

休憩時間がないのも悪質な法違反となるため、すぐに近くの労働基準監督署に相談しましょう。会社は厳しい指導を受けることになります。

相談先:労働条件相談機関のご紹介(厚生労働省)

8. 休暇がない

以下の記事でも詳しく解説していますが、意外と知られていない点として、バイトにも有給休暇はあります。

時給制だから有給休暇がないというのは間違いですし、アルバイトに有給休暇を与えないのは明確に違法です。すぐに近くの労働基準監督署に相談しましょう。

相談先:労働条件相談機関のご紹介(厚生労働省)

参考:https://black-company.me/paid-leave/

9. 休日がない

法律では最低週に1日の休日を設定することが義務になっています。

一般的にアルバイトなのに週7日働くことはないので、問題にならなかったのですが、ブラックバイトの場合は何でもありなのが怖いところです。

週1日の休日がなければ明確に違法です。すぐに近くの労働基準監督署に相談しましょう。

相談先:労働条件相談機関のご紹介(厚生労働省)

参考:https://black-company.me/black-company-annual-days-off/

10. 社員と同等の義務やノルマを課される

ブラックバイトでは「社会人の責任、遊びじゃないんだ」といった便利な脅し文句を利用して、社員と同等の義務やノルマを課します。

しかし、バイトの給料は正社員に比べて格段に低い、それにも関わらず、正社員と同じような義務やノルマをバイトが課されるのは明確におかしいのです。

確かに働いてお金をもらっている以上「社会人としての責任」は当然あります。

ブラックバイトではこの「社会人の責任」を巧妙に「正社員と同じ責任」にすり替えます。騙されないようにしましょう。

ただし、この問題は労働基準法違反ではないため、労働基準監督署は動いてくれません。その場合、個人でも加入でき、ブラックバイト問題に特化した「ブラックバイトユニオン」という組織があるので、こちらに相談してみましょう。

相談先:ブラックバイトユニオン

11. 罰金制度がある

遅刻・欠勤は罰金、ノルマを達成できない場合も罰金、悪質な会社は様々な罰金を課しますが、罰金というのは法律上簡単には認められません。

まず罰金制度は、会社の就業規則に明確に定められていなければ違法です。そして仮に就業規則に定められていても、簡単に罰金を課すことはできません。

遅刻や欠勤が多く、何度注意しても改善されない、そんなときにようやく使えるのが罰金という制裁です。

罰金制度が存在するだけでブラックバイトと言えます。

罰金の内容によって違法性が変わるため、行政機関またはブラックバイトユニオンに相談してください。

相談先:

12. 買取・弁償させられる

そもそもノルマを課されること自体おかしいのですが、悪質な会社になると、ノルマを達成できない場合、売れ残った商品の買取をさせられるケースもあります。

法律上は制裁という罰則と同じ形になりますが、上のケースと同じように会社は簡単に罰則をかけることはできませんし、ましてや給料の安いバイトに買取させるなんて言語道断です。

また商品を壊したなどの場合でも弁償させられることは通常ありえません。

バイトにそのような業務を任せた会社や責任者の問題が問われるのであり、心配する必要はありませんし、弁償の強要がひどい場合は脅迫に該当します。

以前「親に言うぞ」と脅迫し、本当に親に言った会社がありましたが、その親が実は弁護士で、逆に会社が謝らされたというアホなケースがtwitter上で話題になっていました。

内容によって違法性が変わるため、行政機関またはブラックバイトユニオンに相談してください。

相談先:

13. 怪我をしても労災にならない

仕事中の怪我は労災になります。労災というのは労働者の自己負担0で、病院で治療をしてもらえる制度ですが、バイトももちろん対象になります。

「保険料を払っていない」「正社員だけが対象」といった誤解が多いのですが、法律により事業主のみが保険料を負担、バイトを含めすべての労働者が対象というのが労災補償の特徴です。

バイトが自分自身の健康保険を使って病院にいけば3割の自己負担になりますが、労災なら0です。

また、仕事中の怪我にも関わらず、会社が労災の手続きをしない場合、「労災かくし」という法違反になります。

労働基準監督署は、労災かくしに厳しい対応をしています。すぐにバイト先が「労災を隠している」と相談してください。

相談先:労働条件相談機関のご紹介(厚生労働省)

14. パワハラ・セクハラなどのハラスメントがある

パワハラ・セクハラは、社員でもバイトでも違法です。後で紹介するブラックバイトの悲惨な事例にあるような日常的に殴る・蹴るなどは明確に暴行事件であり、警察に相談すべきことですが、指導という名の下に暴言を吐く人もいます。

バイト自身に責任があるかのように洗脳して、ハラスメントを正当化しますが、これが放置されている会社であれば、すぐに退職しないと、精神的にやられてしまいます。

行政機関またはブラックバイトユニオンに相談することで解決する可能性はありますが、ハラスメントを行う人が変わって善人になることを期待するのは難しいです。

何よりそんな状況を放置している会社ですから、さっさと退職することをオススメします。ハラスメントのない普通のバイト先はいくらでもあります。

相談先:

参考:https://black-company.me/way-to-eliminate-black-company/

15. 辞めさせてくれない・損害賠償請求と脅される

これはよくある誤解なのですが、退職できない、辞めさせてくれないと悩んでいる人がいますが、労働者はいつでも辞めることができます

会社が労働者を解雇する際には1か月前の予告が必要(即時解雇する場合は1か月分の給料を支払う義務)ですが、労働者はいつでも退職できます。

民法上は2週間前の通知というのが必要ですが、法律違反が横行しているようなブラック企業・ブラックバイトの場合は、すぐに退職しても構いません。

また、会社によっては就業規則を盾にして1か月前、悪質な会社だと6か月前に言わなければ退職は許可しないと言ってくることもありますが、退職に許可は不要です。大事なことなので何度も言いますが、労働者はいつでも辞めることができます

ブラック企業の常套手段が「急な退職により損害が生じるので損害賠償請求する」という脅しですが、心配する必要はありません。むしろ「ぜひ、やってください」と言っても大丈夫です。

損害賠償請求をするには実際の損害額を計算する義務は会社側にありますし、会社は違法状態を裁判所に知られることになるので、普通はしませんし、まともな弁護士はそんな依頼も引き受けません。

「いや、うちの会社は頭がおかしいので、本当に損害賠償請求をしそうで心配」ということもあるかもしれません。

実際、2011年5月に「「退職で損害」と訴えられた会社員 逆に会社を訴えて1100万円」という事件が話題になりましたが、ポイントは以下のとおりです。本当にアホな事件だと思いますし、裁判になって困るのはブラック企業です。

  • 京都市内のシステム開発会社が、退職を申し出た社員に「損害賠償請求するぞ」と脅した
  • その社員は実際に退職したが、会社は本当に約2000万円の賠償請求訴訟を起こした
  • 反対に、社員は残業代が支給されていなかったと約1600万円の支払いを求める訴訟を起こした
  • 裁判の結果、社員の言い分が認められ、会社に対して約1100万円の支払いを求める判決となった

また「お前が退職することでバイト仲間に迷惑をかけることになる」という脅し文句も常套手段ですが、人員管理を行うのも会社や管理職の責任です。

退職させないための様々な常套手段を持っているのがブラック企業なので、そんな場合は以下の相談先に相談しましょう。

相談先:

参考:https://black-company.me/way-to-retire/

ブラックバイトの悲惨な事例

テレビ東京「ガイアの夜明け」でも紹介された「しゃぶしゃぶ温野菜ブラックバイト事件」には衝撃を受けた方も多いでしょう。

この事件の概要は、「しゃぶしゃぶ温野菜」のフランチャイズ店でアルバイトをしていた当時大学2年生の男性が以下のような状況で、最後には包丁で刺されたという悪質極まりないものです。

  • 4ヶ月間、文字通り1日の休みもなく、昼の12時過ぎから深夜の25時すぎまで1日12時間も働かせた
  • 当然大学には通えなかった
  • 20万円以上の自腹購入を求めた
  • 退職を申し出ると「懲戒解雇にする」、「懲戒解雇になると就職に影響が出る」と脅迫
  • 店が潰れたら「4000万円の損害賠償を請求してやる」と脅迫
  • 殴る、首を絞めるなどの日常的な暴行を受けていた

これは悲惨な事例ではありますが、日常的な暴行、包丁で刺されたという部分以外は、他のブラックバイトでも似たようなものです。

ブラックバイトの話をすると「若いうちは少しくらい我慢して働くべき」と知ったかぶりの説教をする人がいますが、自分自身、また友人や子供がこのような状況になっても同じことを言うのでしょうか?

ブラック企業・ブラックバイトは必要悪ではありません、単なる悪です

真面目にやっている会社にとっても迷惑な存在でしかありません。

我々にできることは、このような悪質な会社の名前を絶対に忘れないこと、入社しないこと、そして一消費者として利用しないことです。アルバイトを酷使して成り立っているような会社の存在を許してはいけません。

なお、ブラックバイトの社会問題化を踏まえて、国は実態調査を行い、ブラックバイトを見分けるための19のチェック項目を示していますので、ブラックバイトに引っかからないように参考にしてください。

参考:https://black-company.me/black-arbeit-check-against-law/

またブラック企業の多い業種は国が公表している離職率によってわかります。時給がよく見える可能性はありますが、そこには巧妙な罠があります。ブラック企業に騙されないように働く前にブラック業種をチェックしておいてください。

参考:https://black-company.me/black-company-ratio/

ブラック企業に入社しないために正しいクチコミ・評判をチェックする!

ブラック企業は人を使い捨てにします。精神的・肉体的にあなたを追い込んでいきます。うつになってしまったら正常な判断はできなくなります。

まず事前の情報収集、その中で最も大事なのが企業のクチコミのチェックです。

昔は実際に入社しなければわからなかったことが、今の時代、実際に働いている人や過去に働いていた人のクチコミ・評判、さらには年収まで、しかも無料で調べることができます

とはいっても、インターネット上には誤った情報もたくさんあります。正しい情報が掲載されているサイト、例えば10万件の企業のクチコミ情報を企業別に掲載しているキャリコネ転職サービスは信頼できる情報が掲載されています。

登録が面倒? それは違います。登録制にすることで情報の信頼性を高めているわけです。

また、今すぐ転職したいという人でなくても、

  • 今の仕事・給料で良いのか?
  • 安くこき使われていないか?
  • 同業他社の給料はどうだろう?
  • 同業他社の方が給料は高いかも?

といったアンテナを常に張っておくべきです。

あなたがパートやバイトの場合でも同じです。ブラック企業はパートやバイトにもブラックな働き方を強制します。

月給が1万円上がれば年間12万円も収入が増えます。あなたが物を安く買いたいと思うように、会社はあなたの人件費を少しでも安くしようと考えています

幸い、今は人手不足です。人手不足で倒産する会社さえある状況です。給料を上げている会社は多く存在します。

行動しなければ何も変わりません。何より登録は無料です。まずは自社の待遇・他社の待遇、クチコミ、年収情報を調べることから行動しましょう。

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一般的な転職サイトでは未だに男性を優先して給料の高い紹介をするところもあります。

ただ、今は法律もあって求人に明確に男性のみ募集・女性のみ募集のように書くことはできませんが、本当は女性が欲しいと思っている会社は意外とたくさんあります

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